1. ファイナンス&ディベロップメントとは

ファイナンス&ディベロップメント(F&D)は、国際通貨基金(IMF)が発行する最も広く読まれている雑誌で、マクロ経済や開発、金融に関する問題に焦点を当てています。編集部は独立しており、IMF内外の著者が執筆に当たっています。記事は随時オンライン公開され、四半期ごとに印刷版が出版されており(3月、6月、9月、12月)、英語から日本語、アラビア語、中国語、フランス語、ロシア語、スペイン語に翻訳されています。

  1. ファイナンス&ディベロップメントの読者

F&Dの読者は、経済や開発問題に興味を持つ知識層で、多くが公共および民間部門で意思決定に関わる方ですが、必ずしも経済学者というわけではありません。デジタル版の読者は毎年300万人以上に達し、IMFの週刊メールマガジン購読者は10万人を超えています。読者層は幅広く、かつ深く根付いています。

  1. ファイナンス&ディベロップメントに寄稿すべき理由

F&Dへの寄稿は、世界中の知識層読者に対して、現在論争の焦点となっている問題に貢献し得る自分の考えや意見を届ける良い機会です。様々な人にリーチすることができ、一般の知識人から学者、政策当局者まで、幅広い読者に、心に響く形で自分の意見を伝える機会となります。

  1. 経済の専門家以外の読者向けに記事を書く方法

学術誌向けのトーンではなく、例えば「エコノミスト」、「フォーリン・ポリシー」、「アトランティック・マンスリー」などのやや堅い大衆雑誌向けのトーンとし、幅広い読者層に向けて記事を発信しましょう。幾つかのヒントを以下に紹介します。

第一印象は一生もの

  • 読者の心をつかむために書き出しを印象的にし、興味深く、重要かつ斬新な視点だと即座に思わせるようにしましょう。
  • 具体的かつ面白い例で読者を惹き付けます。
  • 専門家以外の読者が難しいと感じる可能性のある専門用語や堅過ぎる言葉、テクニカル分析を避けます。

深刻な話題も関心の対象

  • 現在私たちの世界で起きている事や、どのように難題に取り組むべきかについて焦点を当て、特定の機関または経済専門職に関わる内部の話は、その外部世界と関連がある場合のみに取り上げましょう(内輪話を避ける)。
  • 事実の記述にとどまらず、結論や提案につながる分析を提供します。
  • 簡潔に――記事の流れを妨げることなく削除できる部分がないか考えてみましょう。シンプル・イズ・ベスト。同様に、説得力のある例を使い、あまりにも一般的な意見や通説は避けます。
  • うまくチャートを使います。データから読み取ってほしい重要メッセージとは何か、について考えてみましょう。多くのチャートは、あまりにも多くのメッセージを伝えようとし、一般的な読者がビジュアルをどのように解釈するかについて効果的に考慮していないため、難解で印象に残りづらいものとなってしまいます。
  • 参考文献は最大5つまでとし、脚注は避けましょう。

締めの言葉は印象的なものに

  • 建設的な意見で記事を締めくくり、取り上げた話題に関して次に何をすべきかについて触れましょう。
  1. 寄稿方法

簡潔な概略と、ある場合は関連論文へのリンクを記載した原稿をCOMFDMAG@imf.orgへご送付ください。

原稿を拝見し、次のステップに進んでいただく方のみにご連絡いたします。最終決定が下される前、IMF編集部から原稿についてご相談させて頂く場合があります。ご採用となった場合は、文字数制限やその他のガイダンスについて担当編集者からご案内させていただきます。

原稿はWord文書で作成し、完成後に電子メールでお送りください。チャートはエクセルファイルで作成し、データを添えてください。文書と表、図は、それぞれ別のファイルを作成してください。

一般的な読者にとって分かりやすい記事にするため、文書は編集されます。編集の度合いは場合によって異なり、専門的な用語や概念については、定義や説明が求められます。専門用語を削除したり、論旨を明確にしたりするために必要であれば段落を書き直し、印刷用に記事を短くすることもあります。

編集後、F&Dの諮問委員会(IMFのシニアエコノミスト)と原稿を共有し、著者も査読者もお互いを知らない状態で査読が行われます。アドバイザーはしばしば、細かく実質的なコメントをしますが、これらについて考慮することをお勧めします。記事は修正後、印刷用に整理編集されます。IMF編集部は終始、著者と密に連絡を取り合い、最終版も必ず承認を得ることとしています。

皆様のご協力をお願い申し上げます。

最後までご覧いただきありがとうございます。ご質問がありましたら、遠慮なくCOMFDMAG@imf.orgまでお問い合わせください。

F&Dチーム

記事その他に含まれる意見は著者の見解であり、 必ずしも国際通貨基金の見解を反映したものではありません。