大規模な繁栄と経済のダイナミズム

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近代的な価値観（個人主義、生気論、自己表現）が台頭した国々では1890年頃から顕著な技術革新、経済成長、人類の進歩が生じ、大規模な繁栄がもたらされたが、1970年頃にイノベーションが鈍化した。
高いダイナミズムとは「国民がイノベーションを希求し、それを実現する能力」を指し、これは草の根からの創造性と非金銭的報酬（達成感、満足度）を促す近代的価値観に支えられている。
近代的価値観の衰退がイノベーションとその報いの減少要因になっている可能性が示唆される。

個人主義：独立性と自己実現の志向。起源はルネサンスに遡り、ジョヴァンニ・ピコ・デッラ・ミランドラ、マルティン・ルター、ラルフ・ウォルドー・エマーソン、ジョージ・エリオットなどの思想が影響。
生気論：行動的に世界に働きかけ、発見や未知への冒険を楽しむ精神。ヘーゲルやベンヴェヌート・チェッリーニ、セルバンテス、アンリ・ベルクソンらの表現で検討。
自己表現：想像力や創造力を通じて自分を表す喜び、新しいものを創造することでの自己理解と啓発。

自国発イノベーション率（共著者ライチョ・ボジロフの計算、歴史的比較）：
- 米国：1.02
- 英国：0.76
- フィンランド：0.55
- ドイツ：0.42
- イタリア：0.40
- フランス：0.32
OECD加盟20か国の分析（共著者ギルフィ・ゾエガ）：
- 近代的な価値観を強く持つ国の例：米国、アイルランド、オーストラリア、デンマーク
- それに比べやや少ない国の例：スイス、オーストリア、英国、フィンランド、イタリア
価値観と経済パフォーマンスの関連（ゾエガの発見）：
- プラスの影響を与える要素：率先して行動する意欲、仕事で成果を上げたいとの願望、子どもたちに自立を教えること、競争を受け入れること
- 減少要因：子どもたちに服従を教えること
- 測定指標：TFP（全要素生産性）の伸び、仕事の満足度、男性の労働力参加、雇用
TFPの20年間累積成長率（ボジロフの計算）：
- 1919年～1939年：0.381
- 1950年～1970年：0.446
- 1970年～1990年：0.243
- 1990年～2010年：0.302
最近のイノベーションの地理的集中と経済効果：
- AIやEVなどの画期的進歩は存在するが、その多くはシリコンバレーに集中している。
- MITのダロン・アセモグルの見解（本文引用）：今後10年間でAIが米国の経済生産にもたらす効果は1%に満たないだろう。

経済的コスト：
- 賃金上昇率がほぼ停滞している。
- 投下資本に見合う収益が伴わず、多くの資本形成が抑制されている。
- 実質金利の低下に伴い、資産価格（住宅など）は1973年頃から2019年にかけて上昇し、住宅取得能力は最低レベルに低下した。
社会的コスト：
- 米国の仕事の満足度は1972年以降低下している（一般社会調査の世帯データ）。
- 「絶望の蔓延」を示すデータ（アン・ケース、アンガス・デイトン著『Deaths of Despair and the Future of Capitalism』）との関連。

近代的価値観の回復とダイナミズムの強化が不可欠：
- 草の根レベルから大規模な繁栄を実感できるような、ダイナミズムを高めた経済設計が経済学者に求められている。
機関・組織の焦点変更の例：
- アスペン経済戦略グループは研究の焦点を「回復力」から「ダイナミズムの強化」に変更している（本文の言及）。
近代的価値観の復権に向けた方策（本文の主旨に基づく示唆）：
- 個人の率先行動や仕事での達成を促す教育・文化の強化。
- 競争と自立を奨励する社会的規範の育成。
- 草の根イノベーションを支援する制度・環境整備。

出典: エドマンド・フェルプス「大規模な繁栄と経済のダイナミズム」、F&D セレクト記事、2024年9月。