SDRの役割

SDRは1969年に、ブレトン・ウッズの固定為替相場制を支えるために、IMFが創設しました。この制度に参加している国は、為替相場を維持する義務に従い、世界の為替市場で自国通貨を購入するために使用できる準備資産―政府または中央銀行が保有する金及び広く受け入れられている外貨― を必要としていました。しかし、二大準備資産の金と米ドルの国際的供給は、世界貿易の拡大及び当時起こりつつあった金融発達を支えるには、不十分であることが判明しました。このことから、国際社会はIMFの監督の下、新たな国際準備資産を創設することを決めたのです。

しかし、それからわずか数年後、ブレトン・ウッズ体制は崩壊し、主要通貨は変動為替相場制に移行しました。さらに、国際資本市場の成長により、信用力のある国の借り入れが促進されました。これらを背景に、SDRの必要性は減少しました。

SDRは通貨ではなく、またIMFに対する請求権でもありません。むしろ、SDRは、IMF加盟国の自由利用可能通貨に対する潜在的な請求権だといえます。SDRの保有者は、二通りの方法で保有するSDRと引き換えに、自由利用可能通貨を入手することができます。ひとつは、加盟国間での自主的な交換取極を通した方法、もうひとつは、IMFに指定された強固な対外ポジションを有する加盟国が、弱い対外ポジションの国からSDRを購入するというやり方です。また、SDRは補完的準備資産としての役割に加え、IMF及び他の一部の国際機関の会計単位としての側面も有しています。

SDRの価値を決める通貨バスケット

SDRの価値は当初、純金0.888671 グラムに相当し、また当時の1米ドルに相当すると決められていました。しかし、1973年のブレトン・ウッズ体制の崩壊に伴い、SDRは通貨バスケットとして再定義されました。現在通貨バスケットは、ユーロ、日本円、 スターリング・ポンド、及び米ドルから構成されています。SDRの米ドルでの価値*は、毎日IMFのウェブサイトに掲載されます。これは、毎日ロンドン市場の正午の為替相場を基に、バスケットの4通貨の特定の額の合計を米ドルに換算したものです。

通貨バスケットの構成は、世界の貿易及び金融システムにおける通貨の相対的重要性を反映したものであるよう、5年毎に、或いは状況の変化により5年以内での見直しが正当と判断された場合はそれ以前に、IMF理事会が見直しを行ないます。2010年11月に実施された最新の見直し*では、財及びサービスの輸出額、並びにIMFの他の加盟国により準備金として当該通貨建てで保有されている額に基づき、SDRバスケットの通貨の構成比の改正が行なわれ、2011年1月1日付けで実施されました。次回の見直しは2015年までに行われる予定です。 2011年10月、IMF理事会は、SDR通貨バスケットの拡大の現基準の明確化と改革の選択肢について協議を行いました。大半の理事は、現SDRバスケット選択基準は引き続き適切であるとの見解を示しました。

SDR金利

SDR金利*は、通常の（非譲許的な）IMF融資に伴い加盟国に課される利息や、保有するSDRに対し加盟国に支払われる利子、またSDR配分の際に課される金利、さらに各国のクォータ（出資割当額）出資額の一部に対し加盟国に払われる利子を計算する際の基礎となります。SDR金利は、SDRバスケットの構成通貨国・地域の、短期市場における代表的な短期借入金利の加重平均を基に毎週決定* されます。

IMF加盟国に対するSDR配分

IMF協定（第15条1項及び第18条）に従い、IMFは加盟国に対し各国のクォータに応じ、SDRを配分することができます。SDRの配分により各国は、コストがかからず、また金利を払うことも得ることもない、無条件の国際準備資産を受け取ることになります。ただし、加盟国のSDR保有額が配分額を上回る場合には、超過分に対し利子が支払われ、逆に、保有額が配分額を下回る場合は、不足分に対し利息を支払うことになります。

IMF協定はSDRの消却もできると定めていますが、これまで行われたことはありません。IMFは、IMF自身やその他の規定保有機関にはSDRを配分することができません。

SDRの一般配分は、既存の準備資産の補充に対する世界レベルでの長期的な必要性を基に、判断される必要があります。一般配分についての決定は、最大5年と定められている基本期間ごとに行われますが、実際に一般配分が行われたのは、これまで僅か3回となっています。最初の配分は、1970年から1972年にかけ行われたもので合計93億SDRが配分されました。その後1979年から1981年にかけて合計121億SDRが配分され、累積配分額は214億SDRに達しました。さらに、2009年8月28日に金融危機の影響を緩和すべく、1,612億SDRの第3回目の一般配分が行われました。

また、IMF協定の第4次改正が2009年8月10日に発効となり、これにより215億SDRの一度限りの特別配分が行われました。第4次改正の目的は、現在のIMFの加盟国の5分の1以上にあたる1981年以降にIMFに加盟した国が、2009年までSDR配分を一度も受けていないという状況を是正し、全てのIMFの加盟国が、公平にSDR制度に参加できるようにするというものでした。2009年のこの一般配分と特別配分により、SDRの累積配分額の合計は約2,040億SDRとなりました。

SDRの売買

IMFに対する責務を遂行するため加盟国がSDRを購入する必要性がたびたび生じます。また準備金の構成を調整するために、IMF加盟国がSDRの売却を希望する場合もあるかもしれません。IMFは加盟国とSDRの規定保有機関との間の仲介者となることができ、これによりSDRが自由利用可能通貨と交換されることを確保します。20年以上に渡り、SDR市場は自主的な交換取極の下で機能しています。この取極の下、多くの加盟国とSDRの1規定保有機関が、各々の取極で定められた限度内でSDRの売買を自主的に行なってきました。2009年のSDR配分の後、引き続きSDRの自主的交換の市場の流動性が確保されるよう、自主的取極の数と規模が拡大されました。 現在、自主的なSDRの交換取極として、2009年のSDR配分以降の新規19取極を含め、32取極が結ばれています。

自主的な交換取極が十分に機能を発揮しない場合、IMFは指定制度を起動することができます。このメカニズムの下では、IMFに指定された十分に強固な対外ポジションを有する加盟国が、弱い対外ポジションを有する加盟国から、一定の額を限度に自由利用可能通貨でSDRを購入することになっています。この取極は、流動性及びSDRの準備資産という性質を保証するバックネットとして機能します。

* 英語