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コモディティをめぐる主導権は、これまで世界経済を形作ってきたが、今後の行方も左右しかねない。
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ジャン＝マルク・ナタルは、IMFコモディティ室のチーフを務める。
記事やその他書物の見解は著者のものであり、必ずしもIMFの方針を反映しているとは限りません。
コモディティは、文明を支える原材料であり、世界経済の活力源ともいえる存在だ。ただ、その呼び名からは、実際以上に平凡なものの印象を与えてしまう。定義上、コモディティとは、固有の特性を持たないものを指す。何かが 「コモディティ化された」といえば、ブランド製品のような華やかさはないという意味になる。石油のバレルや1トンの銅といったものに、高級ブランドのロゴが付くことはないし、小麦の輸送に宣伝キャンペーンがあるわけでもない。しかし、まさにこの画一的で代替性のある性質こそが、コモディティが世界市場で円滑に取引できる理由であり、世界中の人々が、居住地に関わらず必要な原材料を入手できる要素である。
コモディティは不可欠でありながら、各国間で偏在しているため、常に、経済的機会と地政学的脆弱性双方の要因となってきた。長距離の貿易ルートが初めてできたのは、大陸を越えて貴重な原材料を輸送するためだった。サハラ砂漠を横断するキャラバンは、西アフリカの金鉱山や塩田を、北アフリカや欧州につないだ。また、インド洋を横断する初期の海上交易網を通じて、東アフリカ、アラビア、インド、東南アジアの間で、香辛料や象牙、宝石、貴金属が取引された。しかし、こうした資源こそが、紛争の引き金ともなった。
今日でも、コモディティはほぼ同様の役割を果たし続けている。すなわち、人々の日常生活を支えつつ、世界経済の行方を左右している。世界がクリーンエネルギーへの移行を進め、デジタルインフラを拡充し、防衛能力の再構築に取り組む中、その重要性が改めて高まっている。そして、こうした変化が新たな地政学的緊張を生み出している。コモディティを理解することは、単に過去を知ることにとどまらない。現代の経済や政治を形作る重要な課題を読み解くことでもある。では、コモディティとは何か。現代の市場ではどのように取引されているのか。価格が大きく変動するのはなぜか。そして、なぜそれが現代の金融市場や地政学の中核的な存在なのか。
最も基本的なレベルで言えば、コモディティとは、石油、銅、鉄、金などのように地中から採掘されるもの（ハードコモディティ）と、小麦、コーヒー、綿花、カカオなどのように土壌から育てられるもの（ ソフト コモディティ）を指す。われわれが触れたり、食べたり、身につけたり、作ったりするものはすべて、これらの平凡な物質が元となっている。
例えば、手元にあるスマートフォンには、約42種類の鉱物が含まれている。コンゴ産のコバルト、ペルー産の銅、オーストラリア産の鉄鉱石、そして主に中国から調達される数え切れないほどのレアアース（希土類）。スマートフォンを充電するための電力でさえ、石油、ガス、石炭、ウランといった資源、あるいは太陽光パネルや風力タービンに組み込まれたクリティカルミネラル（重要鉱物）に依存している。
ハードコモディティの取引であれソフトコモディティの取引であれ、生産者と買い手は常に共通の課題に直面してきた：激しく変動する価格にどう対処するか。ある年は豊作でも、翌年は干ばつに見舞われることもあり、農家にとっては、まさに命運を左右する不安定さだった。こうした変動の大きさは、製粉業者や商人、さらには融資を提供する銀行にとっても深刻な脅威だった。
この混乱に秩序をもたらすため、1848年にシカゴ商品取引所（CBOT）が設立され、農家とその取引先が数か月前から価格を確定できる、初の標準化された市場が誕生した。農家は、潜在的な買い手に対して先物契約（特定の期日に特定の数量の特定商品を特定の価格で引き渡すことを保証する契約）を販売することで、数か月前から生産物の引き渡し価格を確保することができる。先物市場によって、農家は、安定した収入が保証されただけでなく、灌漑、種子、肥料、農薬用の借入資金に容易にアクセスできるようになり、それによって収穫量を増やし、作物を守ることができた。
同様の制度は、ニューヨークやロンドンといった主要な商業都市にも広がり、エネルギーや金属を扱うニューヨーク商品取引所（NYMEX）や、非鉄金属を扱うロンドン金属取引所（LME）などが設立された。これらの取引所は、コモディティ取引を、物理的制約、かつ多くの場合、地域に限定されていた市場の制約から解き放った。グローバルな金融契約の柔軟性により、生産者はリスクをヘッジできるようになり、買い手は安定した価格を確保できるようになった。そして何より重要なのは、生産者が事業規模を拡大できるようになったことである。かつて事業の広がりを制約していた金融リスクがヘッジによって抑えられたことで、商人はより大量の商品を大陸を越えて動かせるようになり、多くのコモディティ市場のグローバル化が加速した。
しかし、これらの市場が成熟するにつれて、顕著な変化が起こった。取引の中心が、バレルやブッシェル、インゴットといった現物そのものではなく、それらに紐づく契約へと次第に移っていったのである。本来はリスクを回避するための「保険」として設計された先物やオプション、その他の派生商品は、それ自体が取引対象の資産となった。投機家やヘッジファンド、やがては高頻度取引業者までもが市場に参入した。これらの金融商品は、裏付けとなる資産価値のごく一部を担保とするだけで取引できるため、レバレッジの効いたポジションがリスクとリターンの双方を増幅させ、コモディティはグローバル金融の中枢へと一層引き込まれていった。コモディティ価格は、実物への需要よりも投機的需要を強く反映する場合もある。2025年10月から11月にかけての金価格の急騰とその後の急落は、このダイナミズムを端的に示している。
コモディティ価格は、投機家の動きだけでは説明できない要素で、大きく変動しやすいことで知られている。供給面では、生産を簡単に調整することができない。油田の掘削や鉱山の開発、作物の作付けには、いずれも時間と資本、そして長期的な計画が必要だからである。需要面でも、買い手が別の原材料にすぐ切り替えることは難しい。工場は一夜にして生産ラインを作り替えることはできず、製油所は特定の品質の原油しか処理できないうえ、世界的なサプライチェーンも簡単には切り替えられない。その結果、世界的な需要が変化したり、地政学的・気候的・物流上のショックによって供給が混乱したりすると、価格は急激かつ大幅に動きやすくなる。
ここ数十年でも、その例は数多く見られる。2000年代初頭、中国が世界貿易体制に参入し、インフラ投資を急拡大させると、さまざまな分野で需要が急増し、石油や金属、農産物の価格が一斉に上昇した。いわゆる「コモディティ・スーパーサイクル」である。しかし、特定の投入資源に限ったショックであれば、同じ分野の中でも価格が逆方向に動くことがある。
たとえば新型コロナウイルスのパンデミック期には、中国のロックダウンによって鉄鋼需要が急減した。それにもかかわらず、鉄鋼の原料である鉄鉱石の価格は上昇し続けた。これは、アフリカやブラジルの主要な鉱山が同時に操業停止や減産に追い込まれ、需要が弱まる中でも供給が引き締まったためである。こうした事情から、コモディティ価格の予測は非常に難しい。世界経済の動向を追うだけでは不十分で、それぞれの市場が持つ特有の動向や、固有の特性を的確に理解する必要がある。
コモディティ市場は、地政学と深く結びついている。そして、この関係は決して新しいものではない。かつては帝国が金や銀、砂糖、香辛料をめぐって争ったり、ゴムや石油などの戦略物資へのアクセスを確保するために海軍が動員されたりした。植民地時代には、コモディティをめぐる競争が地図そのものを形成した。国境はしばしば、資源の分布に沿って引かれてきた。今日の国家の境界や経済構造の多くは、こうしたコモディティ主導の歴史の影響をいまなお色濃く残している。
現在では、防衛産業やエネルギーの移行、人工知能を支えるデジタル技術に不可欠な「重要コモディティ」への依存の高まりが、新たな地政学的断層を生み出している。リチウムやコバルト、レアアースは、かつての石油や鉄鋼と同様の戦略的重要性を持つ。こうした資源が豊富な国は影響力を強める一方、保有しない国は、同盟や投資協定、サプライチェーンの再構築を通じて長期的な確保を急いでいる。輸出規制や制裁、リショアリング（生産拠点の国内回帰）の動きも、今後の軍事・産業・技術力を左右するこれらの資源を対象とする傾向が高まっている。
古代のキャラバンから現代のデリバティブ取引所に至るまで、また植民地時代の征服から今日の重要鉱物をめぐる争奪に至るまで、コモディティは常に経済・政治・テクノロジーの交差点に位置してきた。それは人類の活動を支える最も古い礎であると同時に、いまなお世界経済の最先端分野に不可欠な存在である。エネルギーの移行が進み、デジタル化が深化し、地政学的な競争が激しさを増すなかで、コモディティの役割は今後さらにその重要性を増していくだろう。コモディティを誰が握るかは過去の世界経済を形作ってきた。そして将来の世界秩序をも左右する可能性がある。
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